マンションには管理費、修繕費というものがあります。この金額は、物件によって大きく違う場合があるのをご存知でしょうか。支払うお金は、できるだけ安いほうがいいと思う方もいらっしゃいますが、実はこの金額が安い物件は危険な場合があります。


マンションを購入する時にかかる費用がイニシャルコストだとしたら、管理費・修繕費はランニングコストと言えます。ランニングコストは建物や設備を維持するために必要になる経費のことで、長期に渡って支払続けます。
毎月支払うとしたら、高いよりは安いほうが家計にも響きません。しかし、同じランニングコストでもできるだけ費用を抑えたい光熱費などと違い、管理費と修繕費は安ければ良いというものではありません。

◆管理費・修繕費とは
管理費の主なものは、管理人の人件費・エレベーター等共用設備の保守維持費や運転費・共用部分の火災保険料・管理組合の運営費などです。修繕費は、長期修繕計画に基づいて算出された修繕のための積立金です。
管理費は大きな変化はありませんが、修繕費は築年数が経過するほど高くなっていきます。それは、建物自体の劣化が進み修繕費用も高くなるからです。
修繕費は長期計画の元に積立られていくものなので、もし月々の支払が安いと、いざ修繕が必要になった時に必要な金額がプールできていないということになります。
もし、それでも修繕しなければならないとしたら、不足分を住人から徴収する、あるいは銀行から融資を受けるというケースもあります。もしそんなことになれば、利息まで住人が負担することになるのですから、最初から積み立てておいたほうが良いのです。

◆ 妥当な金額とは
マンションの構造や規模によって管理費・修繕費には差がでます。基本的には、小規模マンションより大規模マンションのほうが金額は安くなります。
住人の数が多い分、負担額が下がるからです。とはいえ、大規模マンションになると共用施設が多い、豪華な施設がついている、維持管理のための人件費等に費用がかかるなどの理由から高い管理費が必要になるケースもあります。
一般的には100〜150人程度の規模のマンションが管理費・維持費は割安に抑えられるという傾向も強いようですが、物件によって変わってくるので一概には言えません。
ちなみに、各戸の負担額の算出方法は専有部分の床面積の割合から割り出されます。

◆ 中古物件なら確認しやすい
新築物件と違い、中古物件を探す時は管理体制が見えるので、その意味で言うと判断しやすいかもしれません。
管理費・修繕費が物件に見合った金額であるかどうかは、きちんとした管理がなされているかの目安になります。日常的な管理や長期に渡った修繕計画がきちんと予定されているのであれば、安心して暮らせますね。
管理費・修繕費が高いか安いかということよりも、建物のに見合った修繕費が積立られているか、築年数に応じた対応をしているかを見極めることが大切です。



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中古のマンションを購入してライフスタイルにあったリノベーションで理想のマイホームを手に入れたいと考える人も多いと思います。
中古マンションといっても、築年数や立地など条件は様々。中でも、マンション自体の規模の大きさも考慮のポイントになります。それぞれのメリット・デメリットはどんな点があるか考えてみてはいかがでしょう。


◆ 大規模マンションのメリットデメリット
総階数が20階以上となる高層タワー型と複数の住宅等が並ぶ多棟型があります。どちらも100戸以上となる多くの人が住むマンションです。
タワー型のメリットは、好立地と眺望と言えます。広い土地を確保できない反面、既に周囲に多くの建造物がある人気のエリアであることが多いのです。
都心に近く通勤通学に便利なエリアであったり、周囲に商業施設が多く生活の利便性が高いという特徴があります。
また、目立つ建物であるためランドマークとして広く認知される可能性が高いことや、立地の良さから資産価値も高く維持しやすいという点もメリットといえるでしょう。

多棟型の場合は、郊外の広い敷地に建てられるケースが多く自然豊かで環境が良いことがメリットです。
環境の良さにひかれファミリー層が多く住むので、同世代の交流も盛んです。
タワー型同様に都心へのアクセスが良いなど生活の利便性は高く、さらに広大な土地を最大限に利用した各種施設が敷地内に点在するケースが多いのも魅力です。
タワー型に比べ、修繕費が押さえられる点が多棟型のメリットと言えるでしょう。

大規模マンションのデメリットは、住人の顔が覚えられない、多様な人が住むため組合などでの話し合いがなかなかまとまらないといった点があります。
他に生活に密着した点では、ゴミ出し場所や駐車場が遠いといった点がデメリットと言えるでしょう。



◆ 小規模マンションのメリットデメリット
100戸未満の小規模マンションでは、中高層型と低層型があります。
中高層型の場合は、駅に近い好立地の物件が多数あります。比較的小さな敷地のため、都心部や商店街に近いなどアクセスの良さが高いことも多いでしょう。
共用施設がないことは多く、そうした施設を使わないライフスタイルであればかえって不要な施設がない点はメリットになります。
また、ワンフロアの戸数が少ないので、エレベーターから近い、ゴミ出しや駐車場が近いといったメリットもあります。
全体の戸数が少ない分、住人の顔が見え防犯意識の高まりや管理の目が届きやすい、組合いの話し合いがスムーズに進むなど、住みやすさではメリットが多いでしょう。
低層型の場合は、「第1種第2種低層住居専用地域」に建つことも多いので閑静な住宅街の一角であるケースもあります。静かな住環境はメリットと言えるでしょう。

デメリットとしては、小規模なため修繕積立費や駐車場費が高めのことがあります。
また、役員・当番などが頻繁に回ってくるのでわずらわしいと感じる人もいるでしょう。
共用施設がないことも多いので、近くに同様の街の施設がない場合は不便を感じることもあるでしょう。

一概にどちらが良い悪いではなく、自分たちのライフスタイルに合うかどうかで判断していくのがオススメです。


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阪神大震災、東日本大震災という大きな地震を目の当たりにした現代人。そして、先日起きた熊本地震でも多くの犠牲者が出たことを受け、地震大国日本に住む私たちは地震に対する備えを今まで以上にしていかなければならないと感じているのではないでしょうか。


耐震基準という言葉は多くの方が耳にしていると思いますが、他にも免震や制震(制振)という言葉もあります。これらの違いとは何でしょうか。一生の多くを過ごすことになるマイホームを手にするにあたり、家族のためにも地震に対する備えとして知識を得ておくことは大切です。

◆ 耐震
耐震は、ズバリ地震により倒壊しないようにすること。
具体的には、建物の骨組みなどを強化した造りにします。筋交いなどを入れた耐力壁を使い揺れそのものに対抗し倒壊しないようにしたり、補強金物などを使い建物の躯体を強化するといった方法があります。
文字通り、地震の揺れに「耐える」構造を指します。

◆ 免震
建物と地面の間に装置を設置することで、地震の揺れを極力建物に伝えないようにする仕組みのことです。
この免震装置には、「アイソレータ」と「ダンパー」という装置が組み合わされています。
アイソレータは、ゴムと鋼板が交互に重なり揺れを伝えにくくする積層ゴムや金属球を入れることで摩擦や揺れの伝わりを抑えるボールベアリングといったものがあります。
ダンパーは、アイソレータだけでは揺れを止められないためそれを抑える役目をするものです。
この二つを組み合わせて、建物に揺れが伝わるのを最小限に抑えつつ揺れを抑える構造になっています。

◆ 制震(制振)
制震は、制振と表記されることがあります。古くは制振という表記が使われていましたが、近年の大きな地震が続く事象からより地震に対する制御といった意味合いが強まり、制震という表記が使われることが多くなりました。
土台と梁の間や壁の中などに振動吸収装置を設置することにより、建物の揺れを軽減する構造です。
建物自体は耐震構造であることが前提ですが、揺れを抑える分、家具の転倒などによる二次災害の軽減が期待できます。

このように、耐震→免震→制震(制振)と地震に対して有効な確率が高くなります。かといって、耐震構造ではだめなのかというと、そういうことではありません。
地盤、基礎、構造の三点から、その建物を建てるのに必要とされる地震対策が行われているはずですので、耐震・免震・制震(制振)のどれかが一番良いといった判断をするのではなく、耐震等級がどのくらいあるのかなども含め、総合して判断する必要があります。
まずは、購入を検討する建物が、どういった地震対策をしているかを知り、リノベーションの際に対策が必要かどうかの判断基準にするのが望ましいでしょう。


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耐震基準が大きく改正されたのが1981年。その前後で大きく耐震基準が違うため、中古物件を探す時は1981年を基準にすると良いという話を聞いたことはありませんか。
では、1981年築の物件はどうでしょうか。また、耐震基準の改正前後ではどのような点に注意が必要か知っておきましょう。


中古物件を探していたら、手頃な物件が見つかったが建築年が1981年となっていた。この場合、新基準で建てられたのか、旧基準で建てられたのかどちらだと思いますか。
耐震基準の改正があったことは、家を購入したいと思った方の多くが耳にしているのではないでしょうか。
中古物件をリノベーションするのであれば、この耐震基準について知っておく必要があります。

実は、耐震基準が新旧どちらの基準で建てられた建物かどうかというのは、「建築確認」を受けた年月日が基準となります。
建物を建築する際、建築基準法だけでなく建築関連の法令に適合しているという「確認済証」を受けないと工事をすることができないのです。
この建築確認は、ほとんどの建物を建てる際に必要です(中には必要のない工事もあります)
建築確認は設計図に基づいて申請、確認証を受けてやっと着工できるという大変重要なものです。
この確認証を受けたのが、新耐震基準が施行された1981年6月1日より前か後かによって違うのです。
マンションの場合は、竣工(工事が完了すること)までに1年以上かかることがほとんどです。ですので、仮に竣工が1982年だったとしても建築確認が1981年6月1日以前に受けたものである可能性もあります。その場合は1982年建築と記載されていても旧耐震基準で建てられた建物である可能性も十分にあります。ですから、1981年から1983年くらいまでの間に建てられたものについては注意が必要です。

では、旧基準と新基準ではどういう点で違いがあるのでしょうか。
まず、一番大きな違いは、地震の規模に対する規定です。旧基準では、「震度5程度の地震に耐えられる住宅」と定められていたものが、新基準では「震度6以上の地震で倒壊しない住宅」と引き上げられている点です。
さらに、地震の大きさに対する基準の引き上げと同時に改正されたのは、被害確率です。同じ震度の地震を受けた時に倒壊あるいは大破する可能性がどの程度あるかというものを数値化したのが、被害確率です。当然ですが、この確率が低いほうが、私たちの命や生活に対するダメージも低くなるというわけです。

これらから考えて、購入する中古物件が旧耐震基準で建てられたものか新耐震基準で建てられたものかにより、リノベーションの工事も変わってくるのです。
1982年だから新基準に対応しているだろうと安易に考えず、しっかりと調べた上で、旧基準の場合は耐震補強を施すなど必要な工事をするようにしましょう。

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マンションをリノベーションして住もうとした時、気になるのは建物の寿命です。建物の寿命とはどのくらいあるのでしょうか。そもそも、建物の寿命を考える時、「物理的な寿命」なのか「心理的な寿命」なのかという点でも違ってきます。
素人が見て簡単にわかることではありませんが、基本的な知識だけでも知っておいて損はありません。



建物の寿命には、コンクリートなどの劣化が進んで住むには危険という「物理的な寿命」と、そろそろ古くなってきたから新しくしたいという「心理的な寿命」の二種類があります。

まず、物理的な寿命についてですが、建物自体の寿命は60年と思っている方が多いかもしれません。これは、固定資産税の減価償却費を算出する上での建物の耐用年数が、60年であったことからそのイメージが強いのではないでしょうか。（※現在は、税制改革により耐用年数は47年となりました）
しかし、コンクリート自体の寿命は、十分に100年を超える耐久性があるという研究例もあり、管理がしっかりされていれば60年以上たっても十分に住み続けることが可能です。実際に、日本初の民間分譲集合住宅である「四谷コーポラス」は、現在築60年ほどです。この四谷コーポラスは今もまだ人気物件として存在しております。

逆に、気持ちや快適さを求めた「心理的な寿命」ですが、これは、人それぞれの価値観で大きく違ってくるため、一概には言えません。30年で古いと感じる人もいれば、50年経った建物に愛着やカッコよさ、心地よさを感じる人もいるためです。

また、現在日本で建替えが実施されたマンションの多くは、建物の劣化による寿命であることは少なく、配管設備の劣化による建て替えの方が多く起きています。
これは、建物より配管設備の寿命の方が短いために起こります。配管設備だけの工事ができる造りであれば良いのですが、それが不可能なマンションも多いため、建物ごとに取り壊して建て替える必要性が出てきています。

こうしたマンションの建て替えに関して注意が必要なのは、マンション住民同士で建て替えの検討がなされるかどうかということです。マンション住民の何割以上が賛成しないと建て替えができないといった規定もあるので、実際には建て替えすべきであっても、なかなか工事ができないといった例もあります。

また、修繕費の積立が計画的に行われているかどうかもチェックしておきたいものです。マンションの寿命は入居者自身がつくりあげていくものとも言われており、適切な維持管理ができないマンションは長生きできません。空室の増加によってマンションの管理費や修繕積立金が十分に集まらなくなれば、結果的に建物の寿命は縮まる可能性が高くなります。
建物に対し妥当な修繕計画がなされているか？それに見合う積立が計画的に行われているかどうか？をチェックしておくことによって、購入後に大きな費用を支払わなければならないというリスクは回避できます。

維持管理がしっかりとされているマンションであれば安心です。使われているコンクリートの質が高く、日頃からきちんとメンテナンスされており、人気の立地で入居率が高いマンションであれば、物理的には少なくとも100年以上はもつといわれています。

素人が見ても建て替えが必要かどうかといった寿命は簡単にはわかりません。古い建物であれば、配管設備の寿命に伴う建て替えの可能性も高くなりますが、配管設備だけを交換できるマンションも増えていますので、この先何十年も住み続けることを考えると、こうした造りについても知っておく必要があります。

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いざ、気に入った物件があって購入を検討しようとしたら、ローンが組めない物件だったというケースもあります。それではせっかくの計画も一からやり直しになってしまいます。そうしたことがないように、少しでもスムーズに購入に至るためのノウハウを知っておくことも大切です。


◆ わかりにくい審査基準
住宅を購入する際、ローンを組むという方が多いと思います。新築に限らず、中古物件でも多くの方が、物件購入とリフォームやリノベーション費用を合算してローン金額を決めるケースが多いのではないでしょうか。
必ずしもローンが組めるかどうかわからないということはご存知の方も多いと思いますが、その審査基準は明確に公示されていません。金融機関ごとにその基準にも違いもあります。年齢、年収、勤務形態、借金額などが主な基準として考えられますが、それ以外にも審査基準があり、消費者にとっては非常にわかりにくいシステムとも言えます。
なぜ、審査基準は明確に公示されないのでしょうか。私たち消費者から見ると、はっきり書かれていれば対策しようにあると思うのですが、金融機関の立場からすると、はっきりさせることでごまかしなど不正な申請を防ぎたいという思惑もあるのでしょう。

◆ ローンが組めない可能性がある物件とは
前述したように、審査基準が明示されていないので実際には申し込んでみないとわからないのですが、審査が通らないあるいは通りにくいと言われている物件のパターンを知っておくことも大切です。
まずは、「再建築不可物件」。これは、文字通り建て替えできないというもの。敷地に接する道路の幅が4m以下の場合や、4m以上あっても敷地が2m以上せっしていないなど、建築基準法の接道義務の要件を満たしていない場合に建て替えできませんということ。
この場合だと、やはり資産価値が低くみられますので、ローンが通りにくくなります。
他には、「狭小地」や「借地権」の場合もローンが通りにくいと言われています。狭小地は前述の理由と同様に資産価値の問題が大きいと言われています。借地権の場合は、ローンを組む際に土地を担保にできないというデメリットが審査を通りにくくすると言われています。


このように、ローンが通りにくいと考えられるケースもありますが、必ずしも借りられないとは言い切れないのも、ローンの難しいところです。金融機関によっては、条件付きなどで検討してくれたりすることもあります。
まずは、通りにくいケースもあると頭に入れた上で物件探しをすると同時に金融機関の事前審査をしておくのもオススメです。

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最近、人気の「スケルトンリノベーション・スケルトンリフォーム」。かなり大掛かりな工事となりますが、人気なのには訳があります。そのメリット、デメリットをご紹介します。



◆ スケルトンリノベーションで可能
スケルトンは骨組みや骨格という意味です。つまり、スケルトンリノベーションとは、建物を骨組みだけの状態に解体して造り直すことを言います。建て替えに限りなく近いので、間取りなどを大きく変えることができる点が最大のメリットです。
柱や梁など構造躯体は残しても壁を取り払うこともできるので、小さかった部屋と部屋をつなげて大空間を作ることができます。設備、配管、配線まで新設することも可能で、キッチンやお風呂といった水周りを移動することもできます。大きく変えることができるということは、ライフスタイルにあった家を作ることができるということでもあります。
また、骨組みをあらわにするので自分の目で構造チェックをしたり、必要に応じて補強することもできるので、安心して長く住まうことも可能になります。断熱性を向上させるようなことも可能です。外気温に左右されにくいようにすれば、光熱費の節約にもつながります。また、建物内の温度差をなくせば、快適な生活ができるだけでなくヒートショック予防にもなります。
このように、住宅の基本性能をアップさせ、自分たちのライフスタイルにあった暮らしを実現できるのがスケルトンリノベーションの魅力です。

◆ 注意したいこと
少し注意したいこともあります。メリットが大きいスケルトンリノベーションですが、その分、費用と時間がかかります。ですから、プランニングには十分な時間をかけて納得のいく家づくりにつなげたいものです。
オール電化住宅にしたいという方もいるでしょう。その際、IHクッキングヒーターや床暖房など電気の使用量が上がることでアンペア数が足りなくなる可能性もあります。戸建ての場合はアンペア数を上げるなどの対応が可能なので、事前にどんな設備を入れたいかよく検討した上で対応しましょう。
また、スケルトンリノベーションの場合は、骨組みや基礎がしっかりしている状態であることが基本事項ですので、その点もよく話し合い、現状把握をしながら進めましょう。


スケルトンリノベーションは、自由度が高い分ライフスタイルに合わせやすい反面、オーダーも事細かに決めていく必要性があることや費用が通常よりやや高くなることを念頭に進めれば、きっと自分たちの理想の住まいにたどりつくことができるでしょう。

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新築の真新しい家に住むのもよいものですが、中古物件を新築並みにリノベーションして住むという選択が人気の理由はどこにあるでしょうか。新築を検討中の方も中古物件をお探しの方もぜひ比べてみてください。


◆ 新築より中古＋リノベーションの方が良い理由
中古物件を購入してリフォームするという選択のメリットは、価格と立地に尽きると思います。当然のことながら、新築物件より格安で手に入れることができます。リノベーション費用をプラスしても大幅にコストを下げられる可能性が大きいのです。新築と中古での差を考えると、新築は物件自体の価格以外に宣伝費や売主の利益などが上乗せされていることもあり、割高です。安価な中古物件を購入し、リノベーションしても費用が抑えられる理由はこうした点にもあります。
また、立地面で言えば、人気のエリアというのはすでに多くの建物が建っています。これから新しく土地を買うとしたらおそろしく高価格でしょうし、そもそも売りに出る土地もほとんどないと言ってもよいでしょう。またマンションも同様に、人気のあるエリアにはすでに多くのマンションが建っているので新しいマンションができる可能性は低いのです。中古物件であれば、このような人気エリアに住む夢も叶うのです。

◆ 戸建かマンションか
戸建の場合は、メンテナンス費を自分で用意していく必要があります。リノベーションで新しくしたとしても、5年10年と住み続けるうちに経年劣化でメンテナンスする必要が出てきますので、計画的に積立して資金を貯めておくなどしないと万が一急な自体が起こった時に大きな出費を余儀なくされて困るということもあります。
その点マンションは修繕費などの積立がされていることが多く、将来の出費に対する備えが安定しています。
耐震やセキュリティの面でも、マンションの方が安心できる物件が多いとも言えます。
しかし、広さの面ではマンションは広さを広げることはできませんし、共用部分に手を加えることができません。その点、戸建ては土地の範囲内であれば将来増築することも可能ですし、玄関ドアや窓ガラス・サッシといった部分も取り替えることができ、自由に変更できる点がメリットです。


何度も買えるものではない「家」。何十年も使うことになる「家」。みなさんが納得のいく住まいを手に入れるために、考えに考える時間を取っても損はないと思います。
リノベーションを知り尽くした私たちは皆様の夢に全力でお応えします。

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現在住んでいる家が古くなったのでリノベーションしたいというケースもあります。買い替えて移り住むより、今ある住まいをリノベーションすることでたくさんのメリットもあります。



◆不満点を明確に
買い替えや住み替えを検討することがあったとしたら、何らかの不満がある時でしょう。たとえば家族の人数。新婚では二人の生活だったものが、子供が生まれて部屋が必要になった、あるいは逆に子供が大きくなって巣立って行ったので使わない部屋ができたなどのケースです。住まう人数によっては収納スペースが足りないという場合もありますね。
また、耐震性能や設備機器の古さが気になったり、日当たりや風通しに不満が出てくることもあります。
このように、ただ「古くなったから」ではなく、どんな不満点があるか、その不満点をどうしたら解消できるかを考えれば、住み替えではなくリノベーションでも十分というケースも案外多いものです。

◆ 住み替えよりリノベーションが良い点
買い替え、住み替えよりリノベーションの方が良い点はどんなところでしょう。まず何と言っても費用です。もし、現在住んでいる住まいのローンが終わっていなくても売却する方法もありますので買い替えという手もあります。しかし、圧倒的に費用の面ではリノベーションより大きな金額になってしまいます。年齢にもよりますが、新たにローンを組むもの簡単なことではありません。それでしたら、できるだけ費用を抑えつつ、不満点を解消するのが一番賢い選択と言えるかもしれません。
他にもメリットはあります。子供がいる場合、学校の通学区の問題があります。住み替えすると、転校しなければならないケースも多々。しかし、リノベーションでしたら、そんな心配は無用ですね。子供だけでなく、大人も住み慣れた土地から新しい土地へ引っ越すのは精神的にも大変なことです。ご近所づきあいや、その土地ならではの慣習などもありますから、一から構築していくのも容易ではありません。
その点、リノベーションなら同じ場所でより快適な暮らしへと変化させることができるのですからメリットいっぱいですね。


デメリットもないわけではありません。例えば、マンションの場合、広さそのものを広げることができません。この場合は住み替えするしかありません。しかし、それもリノベーション次第ではデザインや工夫次第で解消することも可能なので、まずは一度リノベーションを検討してみても良いのではないでしょうか。

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戸建てと違いマンションのリノベーションには特殊な制約があります。しっかりと把握しておけば決して面倒なものではありません。事前にしっかりチェックしないとトラブルの原因にもなりますので、注意しましょう。



◆間取り変更ができるか
中古のマンションを購入してリノベーションをする際のポイントは価格より立地。購入費とリノベーション費用を合わせたら新築と同じくらいになるというケースもあります。しかし、立地条件は新しい物件では探せない点です。
好立地にすでに建っているマンションであれば、リノベーションで理想の住まいを手に入れるチャンスであることに変わりはありません。しかし、それだけの投資をするのですから、まずは物件探しからこだわりたいものです。
マンションも戸建同様に構造に種類があります。基本的にコンクリートでできている壁や柱、梁、床、天井は移動ができないので、間取りの変更ができないと考えておきましょう。

◆ 工事できる箇所、できない箇所の確認
マンションの場合、共有部分の工事はできません。エントランスや廊下、エレベーターなどは当然ですが、玄関ドアやバルコニーなども工事ができません。他にも、給排水管の共用部分や床・壁・天井のコンクリート躯体であれば工事はできません。
うっかり知らなかったではすまないのがエアコンの移動。ダクトを取り付けるためにコンクリート躯体に新たな穴を開けたり、室外機をバルコニーの壁に取り付けることも基本的にはできません。こうした共用部分にどうしても手を入れたい場合は、管理組合の許可を取る必要があります。

◆ 届け出や配慮
管理組合への届け出が必要な項目については事前に確認しておきましょう。マンション管理規約には専有部分と共用部分の規定が、使用細則には防音規定、工事の承認方法といった細かな取り決め事項が書かれています。
必ず、この書類を事前に確認し、工事内容の相談をすることがトラブル回避につながります。
届け出や確認が必要な主なものには次のようなものがあります。
「工事車両の駐車スペース、業者の通る経路」「工事可能不可能の時間や曜日」「周囲の同意が必要な工事」また、床の遮音等級が定められていたり、フローリングは禁止というケースもありますし、床暖房を入れようと思ったら電気容量を上げなければならない、などのケースもありますので、この辺も管理組合に相談してみましょう。


これから長く住むのですから気持ちよく工事をさせていただけるようスムーズな進行と配慮が必要になってきます。管理組合への届け出など難しいことは、私どもが責任をもって行いますので、ご安心ください。
また、工事前には近隣住民へのご挨拶もお忘れなく。


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