事務所だった物件を住居として利用する場合どんなメリットデメリットがあるか知っておけば、トラブル回避になるだけでなく、もしかしたら自分に合った物件を見つけられる可能性も高くなります。



■ コンバージョン
事務所や店舗だった場所を住居にする、あるいは賃貸住居にするという場合、コンバージョンつまり用途変更となります。もちろん、逆の場合も同様にコンバージョンとしての手続きが必要です。
事務所から住居へのコンバージョンは基本的に建築確認が不要で確認申請書の提出で用途変更できる可能性があります。


■ 採光、水回りなどに注意
ワンルームタイプの事務所として使われていた物件だと、壁の取り払いなどがなくリノベーションできるので、一見便利そうですが、問題は水回りや換気です。
事務所の場合、給排水がないこともありますので居住するためには配管工事をしなければならないケースもあります。
窓についても、居室面積に対する換気上有効とされる窓が一定面積以上必要になるなど、もし窓が少ない事務所を居住スペースにする場合は、こうした点にも配慮が必要となってきます。


■メリットもたくさん
事務所だった場所となると、立地が良いというケースもあるでしょう。すでに多くの建物が立ち並び飽和状態にある場所で、新たに家を建てるのは難しくても、空き事務所だったら多くあるといった街もあります。仕事場と居住区が離れている生活から、近場へと移れる可能性も出てきます。
また、事務所としての借り手がつかないことで、立地条件が良い割には価格が手頃ということもあります。
箱型のシンプルな造りのことも多いので、ワンルームタイプの居住空間として利用するには便利な面もあります。また、デザインで遊ぶなどクリエイティブなリノベーションをするのも面白く、使い方によっては住宅からのリノベーションより楽しみが増えることもある。


どんな場所でどう暮らしたいかを考えた時、郊外ではなく街中に住みたいというケースもあるでしょう。そのような時は、空き家より空き事務所を探すというのも一つの方法です。物件によっては、コンバージョンで住居に変更することも可能だと知っておけば、希望通りの物件を探す幅が広がりそうです。